About

トルコ植毛とは

安心安全な、トルコでの自毛植毛。

トルコは、自毛植毛手術が盛んに行われている植毛大国です。 その技術は世界的に高く評価されており、欧米やアジアなど世界各地から多くの患者が訪れています。

ヘアケアクリニックでは、トルコ植毛を安心して受けられる体制を整え、薄毛治療の新しい選択肢として『トルコでの自毛植毛』をご提案しています。

安心安全な、トルコでの自毛植毛。

Features

トルコ植毛の特徴
Feature 01

世界トップクラスの技術力

トルコは自毛植毛の技術発展が著しい国です。定番のFUE法や再生医療を応用したOHT法など、世界最先端の技術が取り入れられています。その結果、生着率が高く、自然な見た目の毛髪が蘇るような結果を得ることができます。

FUE法

(Follicular Unit Excision)

トルコでは、FUE法と呼ばれる自毛植毛手術が最もポピュラーです。この手法では、後頭部や側頭部といった毛髪が豊富なエリアから健康な毛包を1本ずつ採取し、前頭部や頭頂部など薄毛で悩む部位へと移植します。 FUE法は従来のFUT法と比べて傷跡が目立たず、また1本ずつ毛包を移植するため、自然な髪の生え方を再現することができます。 FUE法は高い技術力が必要なため、豊富な実績を持つクリニックを選ぶようにしましょう。

OHT法

(Organic Hair Transplant)

OHT法は、再生医療技術を応用した新しい植毛手法であり、ビュレント・チハンティムール博士によって開発されました。この方法では、まず患者さま自身の脂肪から抽出した脂肪由来間葉系幹細胞(ADMSCs)を植毛する部位に注入します。その後、DHI法による植毛手術を行います。 ADMSCsは成長因子が豊富に含まれており、これが頭皮環境を整え、より高い生着率(96%)を実現します。また、術後の回復が早く、健康的な髪の毛の成長を促します。ワンランク上のトルコ自毛植毛を希望する方にはOHT法がオススメです。 なお、痩せ体型の方で脂肪吸引ができない(幹細胞を採取できない)場合は、コラーゲンから作られたエキゾゾン(EXOXE)製剤を代用いたします。豊富なエクソソームが含まれているため、同様の効果が得られます。

FUE法 DHI法・OHT法
生着率 80% 90-97%
日本語フルサポート 5万円 プラン内に無料で含まれる
料金 560,000円 860,000円~990,000円
Feature 02

5,000株まで同一料金

提携クリニックでは、患者が必要とするだけのグラフト(植毛用の毛根)を最大5,000株まで移植できます。追加料金を請求されることはありません。これにより、予算の制約を気にせず、納得いく本数の植毛が可能です。

植毛し放題
Feature 03

年間100万人が来院

欧米をはじめ、日本やアジアなど世界各地から年間約100万人の患者が訪れており、市場規模は20億ドル(約2,700億円)とも言われています。 イスタンブールでは、植毛手術を受けた患者が観光や散策を楽しむ様子も多く見られ、植毛大国としての地位を確立しています。 ※日本経済新聞より

年間100万人が来院
Feature 04

リーズナブルな料金

トルコでは植毛手術が盛んなため、手頃な料金で提供されています。また、ホテルや通訳、送迎も料金に含まれています。料金は分割払いを選んだ場合は月々2万7千円からとなります。 内服薬や外用薬を使い続けるのと比較しても、決して高い金額ではありません。

リーズナブルな料金
Feature 05

安心サポートと保証

海外での植毛手術に不安を感じるのは自然なことです。国内での植毛手術体験と変わらないレベルで安心安全な医療の提供に努めております。 現地では看護師資格を持つ日本人通訳が空港にお迎えし、クリニックやホテルにご案内いたします。もちろん診察や手術にも同行し、患者様に寄り添ったサポートをいたします。 帰国後はヘアケアクリニックにて、経過観察を医師が行い、植毛の結果までフルサポートいたします。

安心サポートと保証
Feature 06

観光も楽しめる

イスタンブールは1985年に世界遺産に登録され、近年はカッパドキアが注目を集めるなど、トルコには風光明媚な世界遺産が数多くあり、観光地としてもとても人気があります。 多くの方が植毛手術の前後にトルコ観光を楽しんでいます。ご家族と一緒に過ごしたり、自由な時間を楽しむなど、思い出にもなる体験が得られます。

観光も楽しめる

※当院で行う治療行為は保険診療適応外の自由診療になります。 ※この治療法で用いられる医薬品・医療機器は国内において薬機法上の承認を受けていません。 ※未承認の医薬品・医療機器について、厚労省「個人輸入において注意すべき医薬品等について」をご覧ください。 ※この治療法で用いられる医薬品・医療機器を使用し、万が一健康被害があった時、医薬品副作用被害救済制度等の救済の対象になりません。